自転車に乗っていて事故にあってしまったら
2014.11.04更新
日本の道路では、自転車レーンの設置がほとんどないうえに、車道と歩道が狭いことから、自転車事故が多発しています。 そこで今回は、自転車事故の原因や対応についてご紹介しましょう。
自転車事故のパターン
一般社団法人 日本損害保険協会が注意を促す自転車事故のよくあるパターンとして、自転車の急な路線変更に追突事故（安全不確認）や、交差点での出会い頭の衝突事故（一時不停止）、歩道上での歩行者との接触事故（徐行義務違反）などがあります。 昨今、自転車走行中に信号無視をしたり、歩行者や自動車に出くわす予測運転ができない人が増えており、問題視されています。 この他、スマートフォンでメールや通話をしながらの事故が増加しており、条例によって「ながら運転」を規制する地域が増えていますが、まだまだ自転車利用者の意識が追いついていない状況だと言えます。
事故にあってしまった場合なにをすべきか
自転車事故にあってしまったら、なにをするべきかを確認しておきましょう。
- （ケガがあれば）救急車を呼ぶ
- 警察に連絡し、事故状況の説明
- 家族、会社などへ連絡
- 現場の写真や目撃者などの確保
- 保険会社へ連絡
- 加害者の必須事項を確認（氏名、住所、連絡先、勤務先など）
過失割合、過失要素は事故状況によって変わる
自転車事故の過失割合および過失要素は、事故の状況によって大きく変わります。 例えば、対歩行者の場合、歩行者が有利だとされていますが、歩行者に明らかな過失が認められる場合はその限りではありません。 よって、事故当時の状況証拠や正確な証言が大事になります。目撃者の確保や事故現場の撮影だけでなく、記憶が鮮明なうちに事故の状況をメモしておくと良いでしょう。
事故の被害が大きかった場合
事故の被害が大きかった場合は、適正な過失割合を判断してもらうためにも、自分が加入している保険会社や、加害者側の保険会社の担当者に、現場検証に立ち会ってもらうよう依頼することをおすすめします。 また、後遺症が発生する可能性がありますので、体調に変化があった際は速やかに病院で検査を受け、診断書をもらいましょう。
今回は、自転車事故の対応についてご紹介しました。万が一に備えて、事故の対応方法を知っておくことは大切ですが、事故にあわないことが一番ですので、交通ルールを守って安全運転を心掛けましょう。 また昨今では、自転車向けの保険が保険会社各社から多数登場しています。保険料は1年間で5,000円程度とそう高くありませんので、自分が事故を起こしてしまった時のために加入しておくことをおすすめします。
